VIDEO PRODUCTION BRIEF / 制作の発注準備
動画制作を依頼する前に
準備したい7つの項目
何を伝えるか、どこで使うか、どの素材があるか。依頼前にこの3つを整理するだけでも、相談や見積もりの内容を具体化しやすくなります。
本記事では、初めて動画制作を依頼する方に向けて、社内で確認したい7つの項目と、相談時に使える依頼メモの書き方をまとめました。
※説明用のイメージ写真（当社の実際の制作現場ではありません）。Photo: Sanjeev Nagaraj / Unsplash
01 / CHECKLIST
まず確認する7つの項目
すべてを完璧に埋める必要はありません。分からない項目は「未定」として、打ち合わせで決めることもできます。
1. 動画で達成したいこと
商品の特徴を伝える、サービスへの問い合わせを増やす、営業説明を共通化するなど、主な目的を一文で整理します。「なんとなく動画を作りたい」より、制作内容を絞り込みやすくなります。
2. 見てもらう相手
初めて商品を知る人、比較検討中の担当者、導入後の利用者など、対象者の知識や関心を想定します。視聴者が違うと、用語や説明の深さも変わります。
3. 最も伝えたいメッセージ
競合との違い、利用場面、商品の便利さ、実際の導入手順など、優先して見せたいポイントを整理します。候補が多い場合は優先順位をつけましょう。
4. 動画を使用する媒体
Webサイト、商品ページ、YouTube、SNS、展示会、営業資料など、掲載先を決めます。横型・縦型、必要な字幕や尺は媒体ごとに変わります。
5. 用意できる素材
商品写真、ロゴ、紹介資料、既存動画、操作画面、導入事例など。利用できる素材が分かると、新規撮影や図解制作の必要性を検討できます。
6. 希望する公開時期
いつまでに必要か、社内確認にどのくらい時間がかかるか、撮影できる日程があるかなどを整理します。完成までの期間は内容によって異なります。
7. 予算と確認・承認の方法
上限や予算感が決まっている場合は伝えます。未定の場合は見積もりに必要な情報を確認しましょう。社内で誰が原稿・映像を確認するか、何回の確認が必要かも整理しておきます。
02 / WORKING MATERIALS
制作会社に渡せる資料と、まだ必要ない資料
撮影・制作の方法によって必要な素材は異なります。「素材がそろっていない」ことだけを理由に、相談を先延ばしする必要はありません。
※説明用のイメージ写真（当社の実際の制作現場ではありません）。Photo: Rodeo Project Management Software / Unsplash
先にあると助かる資料
商品・サービスのURL、パンフレット、紹介したい特徴の一覧、商品写真、既存の映像、ロゴ、想定視聴者の情報など。社内で使用している営業資料も参考になります。
必要に応じて後から用意するもの
詳細な撮影指示、ナレーション原稿、絵コンテ、動画の画面比率などは、制作の内容を相談した後に決めることもできます。依頼者側で最初からすべて作る必要はありません。
素材を共有するときの注意点
人物の写真、他社のロゴ、音楽、サービスの操作画面などは利用許諾を確認します。顧客情報や社外秘の資料を渡す場合は、共有範囲と取り扱い方法を事前に確認しましょう。
03 / REQUEST EXAMPLE
そのまま使える相談メモの書き方
問い合わせ時は、長い企画書ではなく、簡潔な情報で構いません。下記は架空の業務用機器を例にした依頼内容です。
相談メモの例｜架空の案件
商品・目的
商品：法人向け設備の新商品。目的：展示会のブースで概要を紹介し、来場者が使用場面をイメージできるようにしたい。視聴者：設備導入を検討する法人担当者。
媒体・素材・時期
媒体：展示会のモニターと自社サイト。素材：商品写真とパンフレットあり、撮影動画は未準備。希望：展示会開始までに公開したい。尺と費用は相談して決めたい。
具体的な仕様や予算が未定でも、これだけの情報があればヒアリングの出発点になります。実際の見積もりや納期は、撮影・図解・音声など必要な作業を確認したうえで決まります。
04 / WORKFLOW
見積もりから納品までの基本的な流れ
進め方は案件によって異なりますが、原稿や構成の確認タイミングを決めておくと、後戻りを減らしやすくなります。
1. 目的と制作範囲の確認
制作する動画の本数、長さ、用途、既存素材、撮影の必要性などをヒアリングします。
2. お見積もりと条件の確認
企画・撮影・編集・音声・納品形式のほか、修正範囲、納期、素材の権利などを確認します。
3. 構成・原稿の確認
動画で伝える順番と説明内容を確認します。専門的な商品は、仕様や表現を社内で確認する担当者を決めておくと進めやすくなります。
4. 制作・修正・納品
完成した映像の内容を確認し、使用媒体に合う形式で納品します。公開後の追加編集は別途条件を確認します。
05 / COMMON MISTAKES
発注前に避けたい3つの行き違い
制作の途中で認識の違いが生じないように、先に確認しておくとよい項目です。
目的が担当者ごとに違う
営業用にしたい人と、広告用にしたい人では必要な映像が異なります。動画の主要な目的と承認者を最初に明確にしましょう。
掲載先が後から増える
制作後に縦型動画や広告用の短尺が必要になった場合、追加編集が発生することがあります。使う可能性がある媒体を早めに共有します。
素材の利用条件が確認できていない
人物、施設、第三者のロゴ・商品画像、BGMなどの使用許諾が不明なままだと、公開直前に差し替えが必要になる可能性があります。依頼する時点で権利や機密情報について確認しましょう。
06 / BUDGET
費用を比較するときに確認するポイント
制作費は金額だけでなく、何が含まれるかを比較することが大切です。
見積もりに含まれる範囲
企画・構成、撮影、編集、ナレーション、図解、修正の範囲、納品形式を確認します。同じ価格でも制作内容が異なることがあります。
納期と確認回数の条件
素材の提供時期、社内確認の回数、希望公開日によって制作の進め方が変わります。各工程の確認担当者を決めておきましょう。
07 / FAQ
動画制作の発注準備に関する質問
まだ決まっていないことがあっても、まずは相談できます。
Q. 資料がほとんどなくても相談できますか？
はい。商品やサービスのURL、ターゲット、動画を使いたい場所など分かる範囲をお知らせください。必要な素材を確認しながら制作方法を考えます。
Q. 予算が決まっていない場合はどうすればよいですか？
まずどんな映像が必要かを整理し、制作内容による費用の違いを確認する方法があります。ご希望の範囲があれば共有してください。
Q. 動画の長さは依頼する前に決めるべきですか？
必ずしも必要ありません。視聴者、情報量、使用媒体によって適切な尺を検討します。
Q. 商品情報が専門的でも依頼できますか？
商品資料や専門担当者への確認を通じて、初めて見る人にも分かる説明構成を検討できます。仕様や数値は公開前に事実確認が必要です。
Q. 撮影した映像や音楽の権利はどうなりますか？
利用する素材や契約条件によって扱いが異なります。権利の所在、利用可能な媒体、公開後の再編集の条件を事前に確認しましょう。
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準備が途中でも、まずはご相談ください
商品・サービスのURL、動画を使う場所、公開希望時期をお知らせください。何を作るべきか決まっていない場合も、制作内容の整理からご相談いただけます。